固定電話を解約するデメリットは？メリットや代替手段についてもわかりやすく解説

固定電話を解約する場合は、デメリットを確認し、代替手段を確保しておきましょう。
今回は、固定電話を解約するデメリットとメリット、代替手段などを解説します。

固定電話を解約するデメリット

近年、固定電話の契約数は年々減少しており、NTTの加入電話も2024年よりアナログ回線(PSTN)からIP網へ移行されました。

固定電話の仕組み自体は変わりましたが、従来と同様に電話番号を維持して利用することは可能です。通話料金も全国一律となり、料金体系のわかりやすさが増しています。

一方で、法人や高齢者の利用が多かったISDNサービスは、2028年12月に段階的な終了が予定されています。

そのため、サービスに依存するFAX機器や警報機器、業務端末などを利用している場合は、代替手段へ切り替える必要があります。切り替える際に、固定電話の解約を検討している人もいるかもしれません。

ただし、固定電話を解約すると、主に次のデメリットが発生する可能性があります。

• 登録済みの電話番号の変更が必要
• 固定電話で連絡を取っている相手への対応が必要
• スマホの通話料金が高くなる可能性がある
• FAXが使えなくなる
• 緊急時の通信手段が減る

それぞれ順番に解説します。

登録済みの電話番号の変更が必要

固定電話を解約するときは、各種サービスに登録していた固定電話番号を別の番号に変更する必要があります。

クレジットカード会社や通販のWebサイト、銀行、行政手続きなどに固定電話番号を登録していた場合、情報を更新せずに放置すると、大切な連絡が届かなくなるリスクがあります。特に、本人確認や緊急連絡の電話番号の更新が漏れてしまうと、サービスの利用が制限される可能性もあります。

固定電話を解約する際は、登録しているサービスなどを調べ、変更手続きを早めに行いましょう。

固定電話で連絡を取っている相手への対応が必要

固定電話を解約する際、一部の相手との連絡手段が限定されているケースでは注意が必要です。

たとえば、遠方の高齢の親族、取引先の一部、旧知の友人など、固定電話番号しか伝えていない相手がいる場合、解約によって一時的に連絡が取れなくなるリスクがあります。

また、FAXを併用していた場合や留守番電話を利用していたケースでは、急な変更が混乱を招くこともあります。

解約前には、該当する相手をリストアップし、携帯電話番号やメールアドレス、LINEやInstagramなどのSNSアカウントといった新しい連絡先を伝えておくといいでしょう。

スマホの通話料金が高くなる可能性がある

固定電話を解約し、通信手段をスマホのみに一本化した場合、通話料金が割高になる可能性があります。特に、従量課金型の料金プランを利用している場合、1回あたりの通話時間が長い人ほどコストが増大しやすくなります。

対策としては、通話定額オプションの利用や、無料通話アプリの活用が有効です。

通話頻度が多い人は、固定電話を解約する前に自分の通話傾向や料金プランを再確認しておきましょう。

FAXが使えなくなる

固定電話を解約すると、従来のアナログ回線を利用したFAXも使えなくなります。FAXを日常的に使っている場合は影響が大きいため、代替手段の検討が不可欠です。

また、FAX機の一部はIP網や光回線のIP電話サービスに対応していない場合もあるため、単に回線を変えただけでは利用できないケースがあります。

代替策として注目されているのが「インターネットFAX」です。インターネットFAXは、パソコンやスマホからFAXの送受信ができるサービスで、メール感覚で利用でき、紙のやり取りや専用機器が不要になるというメリットがあります。

頻繁にFAXを利用する人は、解約前に、現在の利用状況とインターネットFAXへの切り替え可否などを確認しておきましょう。

緊急時の通信手段が減る

固定電話を解約すると、災害時や停電時の通信手段がひとつ減るというデメリットがあります。固定電話は、スマホとは異なる回線を利用しているため、スマホがつながりにくい状況でも通話できる場合があります。

解約後はスマホが主な通信手段になりますが、次のような状況では通話がつながりにくくなる可能性があります。

• アクセス集中による回線の混雑
• 携帯基地局の停電による機能停止
• 地震や台風による物理的な通信断線

さらに、家族全員が同じ携帯電話会社を利用している場合、通信障害が発生すると全員同時にスマホを使えなくなることも考えられます。この点でも、固定電話はスマホが使えないときに頼れるもうひとつの通信手段として役立っていました。

災害への備えを重視する場合は、停電時でも利用できるモバイルバッテリーを用意したり、Wi-Fi®が使える環境を整えておいたりすると安心です。また、通信そのものが使えない状況に備えて、家族で集合場所などを事前に決めておくことも大切です。

固定電話を解約するメリット

固定電話を解約するメリットは、主に以下のとおりです。

• 基本料金がなくなり固定費を削減できる
• 迷惑電話の対応が減る可能性がある
• 部屋のレイアウトが自由になる

それぞれ順番に解説します。

基本料金がなくなり固定費を削減できる

固定電話は、利用の有無にかかわらず毎月一定の基本料金が発生します。

たとえば、固定電話の基本料金は事業者・契約区分により異なりますが、月額1,700円台〜1,800円台程度が目安です。年間に換算すると2万円を超える負担になります※。ほとんど利用していない固定電話であっても、番号を維持するだけで継続的な支出が生じる点は見逃せません。

解約すれば固定電話の固定費を削減でき、節約したコストをスマホやインターネットの利用料金に充てることが可能です。

スマホ中心の生活スタイルが一般化する中、固定電話に割くコストを見直すことは、生活費削減の一手となります。

※料金プランや区分などによって基本料金は異なります。また、2026年4月1日より値上げが予定されています。

迷惑電話の対応が減る可能性がある

固定電話は、営業電話や振り込め詐欺などの迷惑電話のターゲットになりやすい傾向があります。

特に、電話帳掲載や番号公開をしている場合、第三者に電話番号が知られやすく、無作為な勧誘電話や詐欺電話が頻繁にかかってくる可能性があります。

固定電話を解約すれば、不必要な電話応対の回数を減らすことができ、精神的な負担や時間の浪費も軽減されます。

なお、スマホにも迷惑電話がかかってくることはありますが、携帯電話会社が提供する迷惑電話対策サービスやアプリを活用することで、着信拒否や警告表示などの柔軟な迷惑電話対策を講じることができます。

部屋のレイアウトが自由になる

固定電話を設置していると、電話機本体の置き場所や配線の取り回しに制限が生じます。

電話機のために棚やテーブルの一部スペースを占有したり、電話線の差し込み口(モジュラージャック)の近くに家具を配置しなければならなかったりと、部屋のレイアウトに一定の縛りが生まれがちです。

固定電話を解約すればレイアウトの制約から解放され、棚やテーブルの上をすっきり使えるだけでなく、インテリアの自由度も高まります。

また、配線がなくなることでホコリがたまりにくくなり、掃除の手間も軽減されます。

固定電話をなくすことでスペースを広く利用できれば、体感的な快適さも向上するでしょう。

固定電話の「解約」「利用休止」「一時中断」の違い

固定電話を手放す場合、将来的に再開する可能性があるかどうかによって最適な手続きは異なります。

固定電話の契約では、完全に契約を終了する「解約」のほかに、「利用休止」や「一時中断」を選ぶことが可能です。

次の表では、固定電話の「解約」「利用休止」「一時中断」の違いをまとめました。

固定電話の「解約」は、契約を終了する手続きです。解約すると電話番号や加入権はすべて失われ、同じ電話番号を再取得することはできません。

再開したい場合は新規契約が必要となり電話番号も変わるため、固定電話を今後一切使う予定がない場合に検討しましょう。

一方、固定電話の「利用休止」は、将来的に固定電話の利用を再開する可能性がある人に適しています。利用停止中に月額料金は発生しませんが、再開時は電話番号が変更となります。

固定電話の「一時中断」は、現在使っていないが将来必ず再開する予定がある人向けの手段です。「利用休止」と異なり、電話番号を保持したまま回線を一時的に停止できます。

ただし、利用停止中も基本料金は発生します。

固定電話を完全に手放すのか、将来的に利用を再開する可能性があるのかによって、取るべき手続きは大きく異なります。

「解約」「利用休止」「一時中断」の違いを把握し、自分のライフスタイルや今後の通信ニーズにあった方法を選びましょう。

※詳しい条件は、ご契約中の通信事業者の公式サイトでご確認ください。

固定電話を解約する方法

固定電話を解約するには、契約状況の確認や手続きを段階的に進める必要があります。

解約後は電話番号が失効し再取得できないため、代替手段の準備や登録情報の変更は手続きをはじめる前に済ませておきましょう。

加入電話(メタル回線)やISDNを利用している場合、基本的な解約の流れは以下のとおりです。

1. 契約内容を確認する
2. 解約を申し込む
3. 必要に応じて工事が実施される

まずは、現在利用している固定電話の契約種別(加入電話、INSネット、ひかり電話など)や名義を確認します。

次に、ご契約中の通信事業者のフリーダイヤルやWebサイトから解約を申請します。本人確認や契約者情報が必要になるため、電話番号・名義・設置場所の情報を用意しておきましょう。

解約申請が済むと、工事を実施する場合があります。特に戸建て住宅では、屋外に設置された電話線(引込線)や回線終端装置などの撤去工事・撤去費用が必要になる可能性があるため、事前に条件と見積もりを確認しましょう。

解約の申請と撤去工事が完了すれば、固定電話の解約は終了です。

固定電話を代理で解約する方法

固定電話を契約者本人以外が解約する場合、基本的には、委任状と代理人の運転免許証やマイナンバーカード(個人番号カード)などの本人確認書類が必要です。

解約の申し込み方法や工事内容は通常と変わりませんが、通信事業者では「正当な委任があること」の確認が厳格に行われるため、事前に必要書類をそろえておくことが重要です。

また、契約者がすでに亡くなっている場合は、委任状ではなく相続関連の手続きとなります。契約者の死亡の事実と、電話番号を引き継がない意思を通信事業者に伝えれば、解約手続きに進むことができます。

事実確認のために死亡診断書や戸籍謄本の提出を求められる場合があるため、事前に準備しておきましょう。

なお、契約者が亡くなっており、電話番号を引き継ぎたい場合は、「名義変更(承継)」の申請が必要です。解約とは異なり、相続人が加入権や電話番号をそのまま引き継ぐことができます。

固定電話を解約した後の代替手段は?

固定電話を解約した後の代替手段は、主に以下のとおりです。

• IP電話
• 光電話
• スマホ

IP電話はインターネット回線を利用する電話サービスでコストを抑えやすく、スマホやパソコンでも利用可能です。

一方、光回線を使う「光電話」なら、従来と同様の市外局番(03や06など)を使えるうえ、音質や安定性も高く、FAXや警備機器との親和性もあります。

また、スマホは携帯性に優れ、無料通話アプリ(例:Rakuten Link等)も活用できるため、通話コストを抑えつつ多様な連絡手段を一元化できます。

IP電話や光電話、スマホは、固定電話に比べて初期費用・維持費を抑えやすく、固定電話にはないメリットを得られるサービスです。自分のライフスタイルにあった代替手段を検討してみてください。

固定電話を解約する際は、デメリットを把握して代替手段を決めておこう

固定電話を解約すると、登録済みの電話番号を変更する手間がかかることや、FAXを利用できなくなるなどのデメリットがあります。長年利用してきた電話番号を多くのサービスに登録している場合は、情報の修正や周知に手間がかかるため、事前の準備が重要です。

一方、基本料金の節約や生活空間の有効活用といったメリットもあるため、解約する場合は内容をしっかり把握し、スマホやIP電話などの代替手段を用意しておきましょう。

また、スマホを通話のメインに据える場合は、ご自身の通話頻度にあわせて通話定額オプションや無料通話アプリの活用も検討すると、費用を抑えつつ快適に利用できます。

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