電子マネーとは？種類や支払い方式、メリット・デメリットなどをわかりやすく解説

今回は、電子マネーの種類や支払い方式、メリット・デメリットなどをわかりやすく解説します。ぜひ参考にしてください。

電子マネーとは

電子マネーとは、電子データ化されたお金、またはそのデータを使って支払う仕組み・サービスのことです。

キャッシュレス決済手段の一種であり、店頭で支払う際は、カードやスマホアプリなどの決済情報を読み取って支払いを行います。

電子マネーとクレジットカードの違い

キャッシュレス決済手段としては、電子マネーのほかに、「クレジットカード」もあります。下表に、電子マネーとクレジットカードの主な違いをまとめました。

クレジットカードとは、クレジットカード会社が発行する後払い決済用のカードです。クレジットカードで支払うと、一時的にクレジットカード会社が代金を立て替え、後日、利用者の口座から引き落とされる形で代金が清算されます。

それに対し、電子マネーには、前払い方式・即時払い方式・後払い方式の3つの支払い方式があります。また、電子マネーは、実店舗での利用がメインです（一部はオンラインストアでの決済にも対応）。

クレジットカード決済では分割払いやリボ払いも可能ですが、電子マネー決済では原則として1回払いであることも相違点として挙げられます。

そのほか、原則として、クレジットカードを店頭で利用する際には暗証番号（PIN）の入力が必要です（店舗によっては一定金額以下の場合、不要）。一方で、電子マネーの場合は、暗証番号の入力が不要です。

電子マネーの種類

電子マネーは、サービス提供事業者や決済の仕組みによって、以下の4つに大別されます。

・交通系電子マネー
・流通系電子マネー
・クレジットカード系電子マネー
・コード決済系電子マネー

それぞれ詳しく説明します。

交通系電子マネー

交通系電子マネーとは、交通事業者（鉄道会社など）が発行する電子マネーです。具体例を下表にまとめました。

交通系電子マネーサービスは、専用のICカードや、カード情報を登録したスマホなどを改札にかざすだけで運賃を支払える仕組みです。

加えて、コンビニエンスストアなどの加盟店でショッピングする際にも利用可能です。なお、各地域の交通事業者が発行しているICカードは、他地域でも相互利用できる場合があります。

流通系電子マネー

流通系電子マネーとは、小売企業（スーパー・コンビニエンスストア・通販業者など）が発行する電子マネーです。具体例を下表にまとめました。

流通系電子マネーを発行元の系列店舗で利用すると、各種特典（ポイント還元率上昇・割引クーポン配布など）を受けられる場合があります。

クレジットカード系電子マネー

クレジットカード系電子マネーとは、クレジットカード会社が提供するものや、クレジットカードなどと紐付けて利用するタイプの電子マネーです。具体例を下表にまとめました。

いずれも、クレジットカード・デビットカード・プリペイドカードとの紐付けが可能です。

加えて、iDに関しては、コード決済サービス（d払いなど）との紐付けにも対応しています。クレジットカードと紐付けた場合、後払い方式（ポストペイ型）の電子マネーとして機能します。

コード決済系電子マネー

コード決済系電子マネーとは、スマホの画面にバーコードやQRコードを表示し、店舗側に読み取ってもらって決済するタイプの電子マネーです。消費者のスマホで店舗側のコードを読み取る場合もあります。

専用のカードなどを読み取り機器にかざして決済する仕組みではありません。具体例を下表にまとめました。

これらは、「電子マネー」ではなく、「コード決済サービス（スマホ決済サービス）」という独立したカテゴリーに分類されることもあります。

電子マネーの支払い方式

電子マネーの支払い方式は、残高をチャージする（または、代金を清算する）タイミングによって、以下に示す3つのタイプに分類されます。

・前払い方式（プリペイド型）
・即時払い方式（デビット型）
・後払い方式（ポストペイ型）

それぞれ詳しく説明します。

前払い方式（プリペイド型）

前払い方式（プリペイド型）とは、事前にチャージ（入金）し、残高の範囲内で利用する方式です。

使い過ぎを抑えやすい点が、前払い方式の魅力です。また、審査が実施されないため、過去に延滞などの情報が信用情報機関に登録されている場合でも、原則として利用できます。

即時払い方式（デビット型）

即時払い方式（デビット型）とは、デビットカードや銀行口座と紐付けられており、支払った瞬間に口座から代金相当額が引き落とされる方式です。

審査なしで利用可能で、口座残高の範囲内で利用する仕組みです。前払い方式と異なり、即時払い方式の場合、事前にチャージする手間がかかりません。

後払い方式（ポストペイ型）

後払い方式（ポストペイ型）とは、支払う際には決済サービス提供事業者が代金を一時的に立て替え、後日、利用者が代金を清算する方式です。

利用限度額の範囲内で支払いが可能で、引き落とし日に登録口座から代金相当額が引き落とされる仕組みです。サービスによっては、クレジットカードとの紐付けや所定の審査が必要な場合があります。チャージする手間がかからず、支払いの時点で残高がなくても利用できますが、使い過ぎには注意が必要です。

電子マネーの使い方

店頭で電子マネー決済する際の大まかな流れは、以下のとおりです。

1.利用したい電子マネーに対応しているかどうかを確認する
2.電子マネーで支払うことを店員に伝える（セルフレジの場合は不要）
3.読み取り機器に、ICチップを内蔵した電子マネー用カードやスマホをかざすか、スマホの画面に表示したバーコード・QRコードをスキャンさせて支払う

一部の電子マネーは、オンライン決済にも対応しています。

具体的には、「加盟店のアプリと電子マネーのアプリを連携し、支払い方法として電子マネーを選択する」といった方法で支払いが可能です。

詳細は、各決済事業者の公式Webサイトでご確認ください。

電子マネーのメリット

現金ではなく、電子マネーを利用するメリットとしては、主に以下の3点が挙げられます。

・スムーズに支払える
・支出を管理しやすい
・ポイント還元や割引などの特典を受けられる場合がある

それぞれ詳しく説明します。

スムーズに支払える

現金やクレジットカードの場合、硬貨や紙幣の枚数を数えたり、暗証番号の入力で手間がかかったりすることがあります。

電子マネーの場合、読み取り機器にカードやスマホをかざすだけで支払いが可能です。または、スマホの画面にバーコード・QRコードを表示し、それをスキャンさせるだけで支払いが完了します。

電子マネーは、「硬貨や紙幣の受け渡し」「暗証番号入力」といった手間が省かれ、スムーズに支払えることが魅力です。

支出を管理しやすい

現金で支払う場合は、自分で記録を残さない限り、いつ・なにに・いくら使ったかをあとから振り返りにくくなります。

電子マネーの場合、決済用アプリや専用のWebサイトなどでチャージや支払いの履歴を容易に把握できます。

そのため、メモや家計簿をつけていない場合でも、支出の内容を把握しながら管理しやすいでしょう。

ポイント還元や割引などの特典を受けられる場合がある

電子マネーによっては、支払い金額に応じてポイントが進呈され、次回以降の支払いに使えるケースがあります。また、特定の加盟店で利用した場合やキャンペーン期間中には、還元率アップやクーポン配布といった特典を受けられることもあります。

適用条件（対象店舗・期間・上限など）に関しては、各決済事業者の公式Webサイトでご確認ください。

電子マネーのデメリット・注意点

電子マネーには、メリットだけではなく、以下のようなデメリット・注意点があることも把握しておきましょう。

・利用できる店舗に制限がある
・停電や通信障害などが発生した際に利用できないことがある
・前払い方式の場合は事前にチャージする必要がある
・紛失時に不正利用されやすい

それぞれ詳しく説明します。

利用できる店舗に制限がある

現金と異なり、電子マネーは加盟店でしか利用できません。事前に確認せずに店舗を訪れた場合、自分が利用したい電子マネーで支払えない状況に陥る可能性があります。

事前に各店舗の公式Webサイトで、利用したい電子マネーに対応しているかどうかをご確認ください。また、電子マネー決済事業者の公式Webサイト上でも検索が可能です。

店舗によっては、複数の電子マネーに対応しているケースもあります。

停電や通信障害などが発生した際に利用できないことがある

大規模な自然災害（地震・津波など）によって、地域全体に停電や通信障害が発生することがあります。その場合、決済事業者のシステムがダウンしたり、正常に通信できなかったりして、電子マネーで支払えない状況に陥ることがあります。

災害が発生していない状況でも、店舗の読み取り機器が故障している場合は電子マネーで支払えません。また、決済時に通信が必要なサービスは、地下など電波が届きにくい場所では利用しづらい場合があります。

電子マネーは平時には便利な決済手段ですが、万が一の事態に備えて、ある程度の現金も持ち歩きましょう。

前払い方式の場合は事前にチャージする必要がある

前払い方式の電子マネーを利用するためには、事前にチャージしておく必要があります。残高不足の状態では決済できないため、レジでの対応に時間を要し、自分の後ろに並んでいる人に迷惑をかけるかもしれません。

電子マネーによっては、残高が一定金額を下回った場合にオートチャージが実行されるように設定することも可能です。チャージの手間をかけたくない人は、設定を検討するとよいでしょう。

紛失時に不正利用されやすい

電子マネーは、暗証番号の入力なしで決済できるものもあるため、物理カードや、電子マネーを利用しているスマホを紛失・盗難された場合は、他者に不正利用されるおそれがあります。

対策としては、電子マネーを利用するスマホには厳密なパスコードを設定する、決済が行われるとすぐにメールで通知するサービスを利用する、決済時には再認証を求めるようにアプリを設定する、などの方法があります。

電子マネーは、クレジットカードと異なり、利用停止前に被った損害の補償を受けられないケースがあります。紛失・盗難の事実を把握したら、迅速に利用停止の手続きを行いましょう。

ただし、前払い方式の電子マネーで、会員登録（個人情報を登録）をしていないものは、利用停止の手続きができない場合があるため注意が必要です。

電子マネーの選び方

近年、数多くの決済サービス事業者が多様な電子マネーを発行しています。以下の要素を比較し、自分に適した電子マネーを選びましょう。

・加盟店数（利用する機会が多い店舗・施設が対応しているかどうか）
・対応している支払い方法（前払い方式・即時払い方式・後払い方式）
・特典・キャンペーンの有無・内容（ポイント還元や割引クーポンの配布など）

たとえば、楽天ペイの場合は、楽天モバイルのご契約者向けにキャンペーンを実施していることがあります。

※ご契約者向けのキャンペーン一覧について詳しくは、「楽天モバイルご利用者様（ご契約者様）の特典・キャンペーン」をご確認ください。

電子マネーを選定する際には、ご自身が利用している「ポイント経済圏」も踏まえて総合的に判断することが重要です。

ポイント経済圏とは、企業グループ内の複数のサービスで共通ポイントをためたり使ったりできる仕組みを指します。普段よく使うサービスを同じグループ内でまとめることで、ポイントをより効率的に活用しやすくなるでしょう。

楽天モバイルの場合、進呈された楽天ポイントをスマホ料金の支払いに使えるため、楽天ポイント経済圏（楽天ペイなど）との相性がよいでしょう。

電子マネーに関するよくある質問

電子マネーに関して、以下のような疑問をお持ちの人もいるかもしれません。

・電子マネー用カードの紛失・盗難時には残高はどうなる？
・電子マネーの使い過ぎを防止するための方法は？

それぞれに対する回答を紹介するので、ぜひ参考にしてください。

電子マネー用カードの紛失・盗難時には残高はどうなる？

電子マネー用カードを紛失したり、盗難に遭ったりした場合、補償を受けられるケースと受けられないケースがあります。

詳細は、各決済サービス事業者の公式Webサイトでご確認ください。

電子マネーの使い過ぎを防止するための方法は？

前払い方式（プリペイド型）の電子マネーであれば、事前にチャージした金額の範囲内でしか利用できないため、使い過ぎを抑えやすいでしょう。

また、家計簿アプリと連携して支出を可視化することも、使い過ぎの防止に有効です。

自分に適した電子マネーで快適なショッピングを実現しよう

電子マネーは、専用のカードやスマホで支払える便利な決済手段です。種類や支払い方式が複数あるため、自分にとって利用しやすい電子マネーを選び、快適なショッピングを実現しましょう。

ただし、古いスマホでは、電子マネーのアプリをインストール・利用できないことがあります。

また、スマホによって、電子マネー機能を利用する際の仕様が異なる場合があります。たとえば、楽天ペイアプリで楽天Edyを利用する際は、OSによって利用できる機能が異なります。

古いスマホを使っている場合や、スマホと利用したい電子マネーの組み合わせによっては、新しいスマホへの買い替えもご検討ください。

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※楽天モバイルで販売している製品についてはこちらをご確認ください。

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