モバイルバッテリーの捨て方は？正しい知識を身に付けて安全に処分しよう

そこで、今回は、モバイルバッテリーの捨て方や安全対策・注意点などを詳しく解説します。モバイルバッテリーの処分を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

モバイルバッテリーの捨て方

モバイルバッテリーの捨て方としては、以下の3つの手段があります。

・自治体に回収してもらう
・メーカーや携帯電話会社に回収してもらう
・JBRC協力店（家電量販店など）に回収してもらう

それぞれ詳しく説明します。

自治体に回収してもらう

自治体にモバイルバッテリーを回収してもらうことは可能ですが、「通常の家庭ごみ」として捨てることは禁止されています。お住まいの自治体の「モバイルバッテリーの回収ルール」を遵守してください。

たとえば、愛知県名古屋市の場合、週1回のプラスチック資源ごみの回収日に、無色透明の袋に入れておくことで回収してもらえます。また、大阪府大阪市では、「環境事業センターの回収ボックスに入れる方法」と「訪問回収してもらう方法」のいずれかで処分できます（2026年6月現在）。

回収ルールは自治体ごとに異なるため、お住まいの自治体の公式Webサイトを閲覧するか、窓口に問い合わせて、どのようなルールなのかを確認しましょう。

メーカーや携帯電話会社に回収してもらう

メーカーや携帯電話会社がモバイルバッテリーを回収していることがあります。ただし、他社が製造・販売したモバイルバッテリーに関しては回収してもらえないケースもあるため、事前に各社の公式Webサイトで確認しましょう。

楽天モバイルでは、モバイルバッテリーなどの利用済み製品を無料かつブランドやメーカーを問わずに回収しています。

※楽天モバイルのリサイクル対象ショップについて詳しくは、こちらをご確認ください。
※原形を留めていない製品や、バッテリーが膨張した製品などリサイクルBOXの投入口に入らないものは回収いたしかねます。
※「対応サービス・店舗条件で絞り込む」から「リサイクル」を選択し、お近くの楽天モバイルショップをお探しください。位置情報を共有していない場合は、先に「都道府県から探す」の項目で、お住まいの都道府県や市区町村を選択する必要があります。

JBRC協力店（家電量販店など）に回収してもらう

一般社団法人JBRCの回収協力店（家電量販店など）もモバイルバッテリーを回収しています。

一般社団法人JBRCは、小型充電式電池（リチウムイオン電池など）の回収・再資源化を実施している団体です。小型充電式電池（および、それが組み込まれたモバイルバッテリー）のメーカーや輸入業者などが加盟しています。

回収協力店は、一般社団法人JBRCの公式Webサイトで検索できます。居住地や勤務先、通学先付近の回収協力店を探し、モバイルバッテリーをカウンターなどで手渡すか、回収ボックスに入れましょう。

※モバイルバッテリーの回収店舗について詳しくは、こちらをご確認ください。

モバイルバッテリーを捨てる際の安全対策

モバイルバッテリーを捨てる際は、ショート（短絡）を防止するために、端子がある部分に絶縁テープを巻いて絶縁しましょう。絶縁テープがない場合は、通常のセロハンテープかガムテープ、養生テープを巻いてください。

処分するまでの一定期間、自宅などで保管するケースが多いでしょう。その際は、温度が上昇しやすい場所（暖房器具・調理器具などの付近）や、多湿な場所（台所・洗面所などの付近）を避けて保管してください。また、衝撃を与えないように慎重に取り扱いましょう。

モバイルバッテリーを捨てる際の注意点

多くのモバイルバッテリーには、リチウムイオン電池が組み込まれています。リチウムイオン電池は衝撃や熱に弱く、ごみ収集車やごみ処理施設などで、衝撃・圧縮によって発火・爆発するリスクがあります。

たとえば、東京都では、2024年にごみ収集車での火災が33件、ごみ処理施設での火災が17件発生しました。そのうち、リチウムイオン電池が原因の火災は、ごみ収集車で14件、ごみ処理施設で7件でした。

また、捨てる際にカバーなどの部品を無理やりこじ開けたことが原因で、モバイルバッテリーが損傷して発火する事例も増加しています。自分やごみの収集に携わる人・車両・施設の安全のために、解体や分解をせず、そのまま捨てましょう。

※バッテリー火災を防ぐための捨て方について詳しくは、こちらをご確認ください。

モバイルバッテリーの寿命（買い替えの時期）

モバイルバッテリーの寿命（買い替えの時期）は、購入（利用開始）から1～2年（充電回数300～500回）が目安です。あくまでも「目安」であり、あまり利用していない場合は、寿命が2年よりも長いこともあるでしょう。一方、高温や多湿の環境で利用・放置することが多い場合は、劣化が進みやすく、寿命が縮む可能性があります。

また、モバイルバッテリーは経年劣化により、リチウムイオン電池の化学反応でガスが発生し、膨張する可能性があります。発熱・膨張している場合は発火するリスクがあるため、自治体や回収窓口の指示に従い、できるだけ早めに適切な方法で処分し、新しいモバイルバッテリーに買い替えましょう。

安全なモバイルバッテリーの選び方

モバイルバッテリーは、「PSEマーク」が表示されている製品を選びましょう。PSEマークとは、電気用品安全法の技術基準に適合する（安全性に関する要件を満たす）ことを示すマークです。「PSE」は、「Product」「Safety」「Electrical appliance & materials」の頭文字に由来します。

日本国内で販売される一般的なモバイルバッテリーには、「丸形PSEマーク」を表示する義務があります。また、壁のコンセントに直接さして本体を充電できるプラグ付きのタイプ（ACプラグ一体型モバイルバッテリー）には、「菱形PSEマーク」の表示が必要です。

以下に示す画像の左側が丸形PSEマークで、右側が菱形PSEマークです。モバイルバッテリーを購入する際は、これらの表示をご確認ください。

なお、フリマアプリなどで個人間取引するのではなく、家電量販店など信頼のおける店舗でモバイルバッテリーを購入しましょう。

フリマアプリなどには、安全基準を満たさないモバイルバッテリーが出品されている可能性があるほか、出品された製品のPSEマークが偽造されているケースもあります。

さらに、中古品の場合は利用回数や保管状況が不明で、劣化や不具合のリスクが高まるおそれがあります。

一方で、家電量販店などで購入すると、アフターサービスや補償を受けられるケースもあります。

モバイルバッテリーの捨て方に関するよくある質問

モバイルバッテリーの捨て方に関して調べていると、以下のような疑問点・不明点が生じるかもしれません。

・モバイルバッテリーを捨てる際に費用はかかる？
・膨張したモバイルバッテリーの捨て方は？

それぞれに対して回答をまとめました。

モバイルバッテリーを捨てる際に費用はかかる？

多くの自治体や業者は、無料でモバイルバッテリーを回収しています。

ただし、有料のケースもあるため、事前にお住まいの自治体や業者の公式Webサイトで確認しましょう。

膨張したモバイルバッテリーの捨て方は？

膨張したモバイルバッテリーは、回収してもらえない場合があります。たとえば、JBRCの回収協力店に設置されている「小型充電式電池リサイクルBOX」では、膨張したモバイルバッテリーは回収不可とされています。

まずは、自分が住んでいる自治体が回収に対応しているか調べましょう。自治体が対応していなければ、引き取ってくれる業者を探す必要があります。

たとえば、茨城県水戸市では、膨張したモバイルバッテリーを清掃工場に持ち込むことで処分可能です。なお、10kgにつき170円（税込）の手数料がかかります（2026年5月時点）。

寿命を迎えたモバイルバッテリーを処分して、新しい製品に買い替えよう

モバイルバッテリーは、「通常の家庭ごみ」として捨てられません。内部に搭載されているリチウムイオン電池は衝撃や熱に弱く、発火・爆発するリスクがあるためです。

モバイルバッテリーは自治体ごとに回収ルールが定められているため、お住まいの自治体の公式Webサイトやお問い合わせ窓口でルールを確認し、回収してもらいましょう。また、自治体以外に、メーカー・携帯電話会社・JBRC協力店（家電量販店など）に回収してもらう方法もあります。

古くなったモバイルバッテリーを処分し、新しい製品に買い替える際は、スマホ本体のバッテリー状態も確認しましょう。古いスマホを利用している場合、近い将来、バッテリーの寿命が尽きるかもしれません。この機会に、新しいスマホに買い替えることも選択肢としてご検討ください。

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※楽天モバイルで販売している製品についてはこちらをご確認ください。

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