ネットリテラシーとは?意味や具体例、低い場合のリスクと高める方法も紹介

ネットリテラシーが低いと、インターネット上のトラブルに巻き込まれる可能性や情報漏洩のリスクが高まります。
また、ネットリテラシーは、ビジネスだけでなく、子どもが成長していく際に必要な基礎力です。
今回は、最低限知っておきたいネットリテラシーの概要や具体例、低い場合のリスク、高める方法などを解説します。
ネットリテラシーの意味とは?

ネットリテラシーとはインターネットリテラシーを短縮した言葉で、インターネット上のさまざまな情報を正しく理解して的確に判断し、適切に活用する力を指します。
ネットリテラシーは大きく「受け取る」「発信する」「守る」という3つの観点で構成され、デジタル社会で不可欠な能力のひとつとなっています。
たとえば、情報を鵜呑みにせず出典を確認する力(受け取る)、誤解や炎上を避ける発言をする力(発信する)、個人情報を適切に管理し被害を防ぐ力(守る)などです。
ネットリテラシーを身に付けることで、インターネットのトラブルを未然に防ぎ、安全かつ健全に利用できます。
「ネットリテラシー」と「ITリテラシー」「情報リテラシー」の違い
ネットリテラシーと似た言葉として、「ITリテラシー」や「情報リテラシー」があります。
それぞれの意味は以下のとおりです。
|
項目 |
内容 |
|---|---|
|
ネットリテラシー |
インターネット上の情報を正しく理解・判断・活用する力 |
|
ITリテラシー |
インターネットの知識やパソコン・スマホを扱う知識など、IT技術全般に関するスキル |
|
情報リテラシー |
情報を収集・選別・分析し、目的に応じて活用する力 |
ネットリテラシーは「インターネット空間」に特化したもので、SNSや掲示板での発言の責任、誤情報の見極め、個人情報の保護などに深く関わります。
一方で、ITリテラシーは情報端末の操作スキルを含みます。たとえば、スマホやパソコンの使い方、データのファイル管理、セキュリティ設定などが該当します。
情報リテラシーはネットリテラシーよりも範囲が広く、インターネット空間のみならず、新聞や書籍、テレビなどのあらゆるメディアを対象に、正しく情報を扱う能力のことです。
このように、ネットリテラシー、ITリテラシー、情報リテラシーは、カバーする範囲や目的が異なります。
ネットリテラシーの具体例
ネットリテラシーを身に付けるためには、抽象的な定義だけでなく、具体的な例を知ることが重要です。
次項より、「情報を受け取る場合」と「情報を発信する場合」の具体例を順番に解説します。
情報を受け取る場合のネットリテラシー
インターネット上には真偽不明の情報が無数に存在するため、受け取る側には的確な判断力が求められます。
SNSやニュースサイトなどで見かけた情報をすぐに信じるのではなく、まずは公式Webサイトや公的機関の発表などの一次情報を確認しましょう。一次情報とは、発信元が他者を介さずに直接公開した情報で、誤解や伝聞による内容のゆがみが少なく、信頼性が高いものを指します。
また、複数の情報源を見比べることで客観的な視点を持つことができます。発信者の主観的な表現に左右されず、誰が・いつ・何の目的で発信した情報かを冷静に見極めることが大切です。古い情報は現在の状況と異なる可能性があるので、情報の発信日も確認しましょう。
情報を発信する場合のネットリテラシー
インターネット上に情報を発信する際には、内容に細心の注意を払うことが大切です。
たとえば、名前や住所などを記載していなくても、写真に含まれる位置情報から個人が特定される可能性があります。投稿前には、個人情報が含まれていないかをしっかりと確認しましょう。
また、事実と個人の意見を明確に区別して伝えることも重要です。誤解を生まないよう、客観性を意識した表現を心掛けましょう。
加えて、他者が写っている写真や、その人に関する記述を投稿する場合は、公開範囲に注意し、必要に応じて本人の同意を得るのがマナーです。
さらに、他人の著作物や本人の許可が必要な顔写真などを扱う際には、著作権や肖像権にも十分な配慮が求められます。他人が制作した画像・音楽・文章などを無断で利用することは、法律的にも問題となるおそれがあります。
著作権や肖像権などのルールを守ることは、安心して情報を発信するための第一歩となります。
ネットリテラシーが必要な理由
ネットリテラシーが必要な理由は、主に以下のとおりです。
・正しい判断をして自分の身を守るため
・他者に不快な思いをさせないため
・大切な情報やプライバシーを守るため
次項より、ネットリテラシーが必要な理由を順番に解説します。
正しい判断をして自分の身を守るため
インターネット上には、日々膨大な情報が流れています。そのなかから、自分にとって本当に価値のある情報を選び取るには、情報の信頼性を見極める力が必要です。
ネットリテラシーを身に付けることで、情報の出どころや背景を冷静に分析し、偏った情報や感情的な反応に左右されずに判断できるようになります。
情報を受け取る際も発信する際も、「これは正しい情報か」「主観的な意見が含まれていないか」などを意識しておくことが、自分自身を守る第一歩です。
他者に不快な思いをさせないため
インターネット上では、顔が見えないコミュニケーションが中心になります。そのため、発信者の意図と受け手の受け取り方にギャップが生まれやすくなります。
軽い気持ちで発した言葉が、誰かを不快にさせたり、誤解を生んだりすることもあります。ネットリテラシーは、そうした誤解やすれ違いを防ぐために重要です。
他者の立場や気持ちに配慮した発信を心掛けることが、信頼される発信者としての第一歩になるでしょう。
大切な情報やプライバシーを守るため
インターネットに一度公開した情報は、予期せぬ範囲に広がる可能性があります。そのため、どんな情報をどこまで共有するかを自分で判断する力が求められます。
ネットリテラシーを高めることで、個人情報や大切なデータの取り扱いに対する意識が向上し、必要な情報管理スキルを身に付けられます。
自分だけでなく、周囲の人にかかわる大切な情報やプライバシーを守るためにも、意識的に「公開範囲」や「共有相手」を選ぶことが大切です。
ネットリテラシーが低いとどんなリスクがある?
ネットリテラシーが低い状態でインターネットを利用すると、さまざまなトラブルに巻き込まれる危険があります。
主なリスクは以下のとおりです。
・情報流出のリスク
・ウイルスやマルウェアの感染リスク
・SNSアカウントの炎上リスク
・フェイクニュースなどのデマを拡散するリスク
・詐欺被害に遭う・犯罪に巻き込まれるリスク
・著作権侵害や名誉毀損などの法的リスク
・学習・仕事における不利益のリスク
次項より、ネットリテラシーが低い場合に発生する主なリスクを順番に解説します。
情報流出のリスク
ネットリテラシーが低いと、自分でも気付かないうちに個人情報や機密情報を流出させてしまうリスクがあります。
たとえば、怪しいメールのリンクを開いたり、偽のWebサイトにアクセスしたりすると、パスワードや住所などの重要な情報が抜き取られる可能性があります。
企業の場合、経営情報や顧客データが流出すれば、信頼を失うだけでなく、大きな損害につながりかねません。
また、SNSなどでの発信にも注意が必要です。投稿した写真の背景に写り込んだ書類や端末画面、位置情報などから、思いがけず個人の居場所や行動範囲が特定されてしまうケースもあります。
一度インターネット上に出た情報は簡単にコピー・共有され、完全に削除することは極めて困難です。拡散や悪用といったリスクが常につきまといます。
こうしたトラブルを未然に防ぐためにも、発言や投稿の前に「公開しても問題ないか」を冷静に見直す習慣を持つことが大切です。
ウイルスやマルウェアの感染リスク
ネットリテラシーが低いと、ウイルスやマルウェアに感染するリスクが高まります。
たとえば、不審なメールに添付されたファイルを開いたり、怪しいWebサイトにアクセスしたりすることで、マルウェアに感染する危険性があります。
マルウェアとは、「Malicious Software(悪意のあるソフトウェア)」の略称で、パソコンやスマホに侵入し、不正な動作をさせたり、情報を盗み取ったりするプログラムの総称です。
一度感染すると、個人情報が外部に流出したり、端末が乗っ取られたりする可能性があります。
こうしたリスクを回避するためには、不審な添付ファイルやリンクを開かないこと、信頼できるセキュリティソフトを導入しておくことが重要です。
SNSアカウントの炎上リスク
SNSでは、本人に悪意がなかったとしても、不適切な投稿や軽率な発言が一気に拡散され、誹謗中傷の対象となる「炎上」に発展するケースがあります。一度注目を集めた投稿は短時間で多くの人の目に触れ、批判や攻撃の的になるリスクが高まります。
また、匿名であっても投稿内容はインターネット上に半永久的に残り続け、「デジタルタトゥー」として後々まで影響をおよぼす可能性があります。
デジタルタトゥーとは、インターネット上で一度拡散された情報が、第三者によるコピーや共有によって、長期間にわたり残り続ける状態を指します。
非公開アカウントで発信しても、スクリーンショットなどによって情報が拡散される可能性があり、匿名の発信でも発信者が特定されるケースもあります。
SNSの利便性と拡散力を正しく理解し、投稿前に「誰が見ても問題ない内容か」を冷静に見直す習慣が、炎上リスクを回避する第一歩です。
フェイクニュースなどのデマを拡散するリスク
ネットリテラシーが低いと、フェイクニュースや誤情報を見抜けず、無意識のうちに拡散してしまうリスクがあります。
フェイクニュースとは、意図的に作られた虚偽情報や誤解を招くように編集されたコンテンツのことです。真偽を確かめないままシェアしてしまうと、自分の信用を失うだけでなく、社会全体に混乱や不安を広げてしまう可能性があります。
特にSNSは拡散力が高く、ひとつの投稿が短時間で多くの人に届くため、選挙や災害、医療など、社会的に重要な分野で誤った情報が広まると、実生活にまで深刻な影響をおよぼしかねません。
情報を目にしたときには「誰が発信しているのか」「信頼できる情報源か」といった視点を持つことが大切です。
詐欺被害に遭う・犯罪に巻き込まれるリスク
ネットリテラシーが低い状態でインターネットを利用していると、詐欺や犯罪の被害者になるだけでなく、加害者や共犯者として巻き込まれるリスクもあります。
たとえば、メールやSNSで届くリンクの送信元を確認せずに開いてしまうと、偽のログイン画面でIDやパスワードを盗み取られるフィッシング詐欺やワンクリック詐欺の被害に遭うリスクが高まります。
また、自分で投稿した写真やコメントに住所や連絡先などの情報が含まれていると、ストーカー被害やなりすまし、さらには犯罪グループの標的になるケースがあります。
さらに、インターネット上やSNSで知らないうちに違法取引や詐欺に加担したとみなされるケースもあり、「知らなかった」では済まされない事態に発展する場合もあるため、注意が必要です。
著作権侵害や名誉毀損などの法的リスク
インターネットで情報を発信する際には、著作権や肖像権の扱いに注意が必要です。他人の画像や音楽などを無断で利用すると、損害賠償を請求される可能性があります。
また、誰かを中傷する投稿は名誉毀損に該当し、刑事事件に発展するケースもあります。
匿名の投稿であっても発信者が特定されることは十分にあり、投稿の責任から逃れることはできません。
発信前には、他人の権利や名誉を侵害していないかを確認することが大切です。法的トラブルを防ぐためにも、ネットリテラシーを身に付けて正しく情報を扱いましょう。
学習・仕事における不利益のリスク
ネットリテラシーが不足していると、学習や仕事の場面で大きな不利益を被る可能性もあります。
たとえば、真偽不明な情報を信じてしまうと、学びの質が低下し、誤った知識を前提に行動してしまうことがあります。
また、社会人の場合、業務に関わる情報管理の甘さが原因で社内外の信頼を失うかもしれません。ほかにも、社外秘の内容を誤って共有してしまうケースや、不適切なSNS投稿によって企業のイメージを損なうケースも考えられます。
正確な情報を見極めて適切に扱う力は、個人の評価や成果に直結するため、ネットリテラシーは学習や仕事の基盤を支える重要なスキルです。
ネットリテラシーを高める方法
ネットリテラシーを高めるためには、日常的に「情報の受け取り方」「発信時の注意点」「個人情報の守り方」などの基本的なポイントを意識しましょう。
次項より、ネットリテラシーを育てるために子どもに対して保護者ができることや、大人に対して企業や職場で取り組めることを順番に解説します。
子どものネットリテラシーを高める方法
子どもがインターネットを安全に使えるようにするためには、家庭でのネットリテラシー教育が欠かせません。
まずは、スマホやタブレットの利用時間・場所・使うアプリなどに関して、家族でルールを決めましょう。
たとえば、「スマホはリビングで1時間だけ利用できる」「インストールするアプリに制限をかける」などのルールを作り、子どもに守らせます。
ルールは成長に応じて見直し、トラブルが起きた際は保護者に相談するよう、あらかじめ約束しておくことが大切です。
また、日常的にSNSやニュース記事を一緒に読み、「情報の真偽を確かめる訓練」を行うのも効果的です。発信元や更新日を確認し、信頼性を見極めることを習慣にしましょう。
さらに、子どもがSNSで発信をはじめる場合は、「個人情報を含めない」「写真の背景に注意する」「誹謗中傷はNG」「事実と意見をわける」など、安全な投稿方法を具体的に教えることが重要です。
最初は趣味や日常のポジティブな話題から投稿させることで、実践的に学ばせることができます。
大人のネットリテラシーを高める方法
社会人になってからも、ネットリテラシーの向上は必要です。特に企業では、認識のすりあわせやルール決めが不十分だと、情報漏洩やSNS炎上などのトラブルを招きかねません。
そのため、会社全体で次のことを実践してみましょう。
・ネットリテラシーに関する講習や勉強会を開催する
・社内のガイドラインを策定する
まずは、ネットリテラシーに関する講習や勉強会を実施しましょう。SNS投稿時の注意点や顧客情報の扱い、セキュリティに関する基本的な知識、業界ごとの特性やリスクなどを全社員で共有します。
全体での意識統一は、個人任せのリテラシーでは防ぎきれないトラブルの予防に効果的です。
次に、社内のガイドラインを明文化しましょう。
たとえば、SNS投稿のルール、パスワード設定の基準、トラブルが発生した際の初期対応フローなどを、業務に即した形で整理しておくと、迷いなく行動できます。
ただし、ガイドラインは一度作って終わりではなく、定期的な見直しとアップデートが必要です。
これらは、組織全体のネットリテラシーを底上げする基盤となります。
ネットリテラシー教育のポイント
子どもや大人にネットリテラシー教育をする際のポイントは、主に以下のとおりです。
・禁止事項だけでなく、理由やリスクを伝える
・ネットリテラシーを一緒に考える姿勢を作る
・相談できる環境を整える
・教育できない部分は仕組みで補う
家庭や職場などの場面ごとに伝え方を工夫することで、より効果的に身に付けられるため、実践してみましょう。
それぞれ順番に解説します。
禁止事項だけでなく、理由やリスクを伝える
ネットリテラシーを教える際に重要なのは、「やってはいけない」と禁止するだけで終わらせないことです。
どんなリスクがあるのか、などの理由や背景を併せて伝えることで、理解が深まり、納得して行動に移しやすくなります。
たとえば、子どもに対しては「ネットに顔写真を載せると、どんな人に見られるかわからないよ」などの具体的な事例を用いて、実感を持たせることが効果的です。
一方、大人には「著作権を侵害すると損害賠償の可能性がある」「誤情報を発信すると会社の信用が損なわれる」など、社会的影響や法的責任を明確に伝えることで、より深い意識付けにつながります。
単なる禁止ではなく、理由とリスクをセットで伝えることが、ネットリテラシーを定着させるポイントです。
ネットリテラシーを一緒に考える姿勢を作る
ネットリテラシーは、一方的に教え込むものではなく、対話の中で一緒に考える姿勢が重要です。
家庭では、ニュースやSNSの投稿を子どもと一緒に見ながら、「これってどう思う?」「本当に正しい情報かな?」と問いかけてみましょう。身近な話題をきっかけに、リスクや判断の視点を自然と身に付けていくことができます。
職場では、ネットに対する価値観や感覚に世代差があるため、具体的なトラブル事例などを題材にしながらディスカッションを行うことが効果的です。年齢や経験を問わず学びあう空気づくりが、組織全体のネットリテラシー向上につながります。
「教える」から「一緒に考える」への意識の転換が、継続的な学びの土台となることを意識しましょう。
相談できる環境を整える
インターネット上のトラブルは誰にでも起こり得るものです。そのため、困ったときにすぐ相談できる環境を整えておくことが、被害の拡大を防ぐ鍵となります。
家庭では、子どもが失敗をおそれずに「困ったら保護者に相談できる」と思えるような、日頃からの雰囲気づくりが大切です。「なにかあったら教えてね」と日常的に声をかけておくことで、トラブルを抱え込まずに済みます。
職場では、情報セキュリティ担当部署や上司に相談できる体制が必要です。たとえば、怪しいメールを受け取ったときや、情報漏洩の可能性がある場合でも、相談しやすい窓口があれば早期発見・対応につながります。
安心してインターネットを利用するためにも、相談しやすい環境作りを目指しましょう。
教育できない部分は仕組みで補う
ネットリテラシーをすべて「意識」や「知識」だけでカバーするのは難しいため、技術的な仕組みで補完することも大切です。
たとえば、子どもの場合はフィルタリング機能や利用時間の制限などを設定し、有害なコンテンツへのアクセスや過度な利用を防ぐ対策があります。年齢や成長に応じて設定を柔軟に見直すこともポイントです。
大人や組織では、セキュリティソフトの導入やアクセス制限の設定、二要素認証の活用などの技術的なセキュリティ対策が役立ちます。
特に企業では、全員が常に高いネットリテラシーを保つのは難しいため、仕組みでミスやトラブルを未然に防ぐ体制が必要です。
人的な教育とシステム的な保護を併用できれば、より安全なインターネット利用環境を築くことができます。
ネットリテラシーはインターネットを利用する際に重要な力

ネットリテラシーとは、インターネット上の情報を正しく読み取り、的確に判断し、安全かつ適切に活用するための力です。ネットリテラシーを高めることで、情報の真偽を見抜き、トラブルや炎上などから自分や周囲の人を守ることができます。
ネットリテラシーは、子どもから大人まで全世代に必要なスキルです。個人の行動が社会全体に影響を与える可能性があるため、その重要性を理解し、日常的に意識することが求められます。
また、ネットリテラシーを身に付けたうえで快適にインターネットを利用するには、利用環境の整備も欠かせません。たとえば、スマホの使いすぎを防ぐ設定や、データ利用量にあった料金プランの見直しなども有効な方法のひとつです。
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